
東アジアの国々って、今では世界経済のエンジンとも言える存在ですが、いつからそんなに発展したの?って気になりますよね。
結論を先にいえば、東アジアの発展は「近代化への対応の早さ」と「国を挙げた一体的な経済戦略」が大きなカギだったんです。もちろん、その裏には教育制度や社会秩序、国際関係など、さまざまな要素が絡み合っています。
19世紀、ヨーロッパ列強がアジアにぐいぐい進出してきた時期。東アジアも例外じゃなくて、それぞれの国が「近代化するか、それとも植民地化されるか」っていう選択を迫られました。
日本は1868年の明治維新を皮切りに、あっという間に近代国家へと舵を切ります。西洋の制度や技術をガンガン取り入れて、軍事・教育・産業を一気に整備。「脱亜入欧」というスローガンで、欧米に追いつこうと必死でした。
一方の清は、西洋との戦争で大敗したことを受けて「洋務運動」と呼ばれる改革を始めました。軍艦や工場を作ったり、留学生を欧米に送ったりと努力はしてたけど、国内の保守派の反発や政治の混乱で中途半端に終わってしまいます。
朝鮮(李氏朝鮮)もまた、19世紀末から開化政策を進めましたが、内部の保守派と改革派の対立、さらには日本と清の間で揺れる外交方針によって、なかなか安定した近代化には結びつきませんでした。
第二次世界大戦後、東アジアの多くの地域は壊滅的な打撃を受けました。でもそこからの「立て直し」がすごかったんです。特に日本、韓国、台湾などは、いわゆる“経済奇跡”を起こしていきます。
戦後の日本は、アメリカの支援(いわゆる「占領政策」や「朝鮮戦争特需」)を活かしながら、自動車・電機・鉄鋼などの産業で急成長。1950〜70年代には「世界第2位の経済大国」になっちゃったんです。
韓国では、1960年代以降のパク・チョンヒ大統領による「経済開発5カ年計画」が大きな転換点でした。鉄道や電力などのインフラ整備から始まり、次第に自動車・造船・電子機器などの輸出産業を育てていきました。
台湾もまた、農業中心の社会からスタートして、教育の充実とインフラ整備を土台にハイテク産業へと移行。いまや世界有数の半導体生産拠点として知られていますよね。
それぞれ違う道を歩んできた国々ですが、実は「発展の共通ルール」みたいなものも見えてきます。
どの国も共通していたのが、教育の重視。基礎教育を徹底して、高度な人材を生み出す土壌を整えていました。学校の普及率や識字率の高さが、技術導入や産業発展を支える鍵だったんですね。
政府が主導して、「この産業を伸ばすぞ!」って旗を振っていたのも特徴。自由市場に任せるんじゃなくて、官民一体となって戦略的に産業育成に取り組んでいました。
社会が大きく混乱しないで、ある程度秩序が保たれていたことも大きいです。例えば治安の良さや勤勉さって、外からの投資を呼び込むし、国内でも長期的に安定した計画が立てられるんですよね。
今では一人当たりGDPも高く、先進国に名を連ねる国も多い東アジア。でも、次のステージではまた違った壁が待っています。
日本や韓国、台湾では、高齢化が急速に進んでいます。若い働き手が減って、社会保障の負担がどんどん増えるという課題に直面しているんです。
経済発展の裏で、大気汚染やエネルギー問題も深刻になっています。中国や韓国では、再生可能エネルギーへの転換が急務になってきていて、持続可能な発展への模索が続いています。
AIやバイオテクノロジーなど、新しい産業分野でも覇権争いは激化中。これからは「どれだけ早く・賢く変われるか」が問われる時代になっています。
東アジアの発展は、ただ経済が伸びたってだけじゃなくて、国として「どう変わるか」を見極め、実行できたことが一番のポイントだったと思います。今後も課題は山積みだけど、歴史を振り返れば「変化に強い地域」だってことがよくわかりますね。